火災保険料の決まり方

FP
火災保険料の決まり方についてまとめています。

火災保険を選ぶ際、参考にしてみてください。

火災保険料の決まり方とは?

火災保険料は、どんな補償をつけて契約するかだけでなく

  • 建物の住所
  • 建物の構造
  • 設定する建物・家財補償金額
  • 選ぶ補償
  • 選ぶ特約
  • 割引

などによって大きく変わってきます。

つまり、少しの違いで火災保険料は大きく変わってくるということです。

建物の住所

火災保険をかける建物がどこにあるかによって、火災保険料は大きく変わります。
災害の多い地域なのか、少ない地域なのかによって損害リスクは変わってくるため、損害リスクの高さに応じて火災保険料も変化するようになっています。

同じ条件のもとで都道府県のみを変えた場合の火災保険料を比較してみると、

  • 熊本県:42,208円(年間)
  • 宮城県:26,422円(年間)

年間の火災保険料が約15,000円も違う結果となりました。
災害リスクが高まっている都道府県に関しては火災保険料が上昇傾向にあります。

建物の構造

火災保険をかてる建物の構造によっても、火災保険料は変わってきます。

  • H構造・・・耐火性能のない木造戸建住宅のこと
  • T構造・・・H構造以外の戸建住宅・鉄骨・鉄筋コンクリート造戸建住宅のこと
  • M構造・・・マンションのこと

同じ条件のもとで構造のみを変えた場合の火災保険料を比較してみると、

  • H構造:43,210円(年間)
  • T構造:23,690円(年間)
  • M構造:19,860円(年間)

年間の火災保険料がH構造とM構造では約23,000円も違う結果となりました。
耐火性能のない木造戸建住宅の場合、鉄骨造戸建住宅やマンションに比べて損害リスクが高いことから火災保険料は高い傾向にあります。

補償金額・補償・特約

こちらは説明がなくともわかると思いますが、何をどこまでいくら補償するのかによって火災保険料は変わってきます。

補償金額が高額であれば火災保険料も高くなりますし、補償する範囲が広ければ火災保険料も高くなります。
また、特約を付けるか付けないかによっても火災保険料は変わってきます。

建物の補償金額は、再調達価額に基づいて設定する必要があるため、戸建てであれば建築費用と同じ金額に設定します。
家財の補償金額は、自宅にある家財全ての合計金額くらいで設定すると良いでしょう。

補償内容や特約については、どこまで補償範囲とするか悩む方もいるかもしれません。
そんな方は保険のプロに相談して客観的なアドバイスをもらうことをおすすめします。

割引

火災保険によっては割引制度のあるものもあります。
それぞれの火災保険によって割引制度の有無や内容は変わりますので、契約する火災保険をご確認ください。

  • 新築割引
  • オール電化住宅割引
  • ホームセキュリティ割引

火災保険料は、複数の要因が混ざり合って決まるため、人それぞれ大きく変わってきます。
そのため、友人や家族に勧められて火災保険に加入してしまうと、条件が異なるため火災保険料が思いのほか高くなってしまったりします。

FP
火災保険は自宅や家族に合わせて、自分で比較して決めることをおすすめします。

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