医療保険が必要なのは、どのような人でしょうか？
病気やケガなどで入院するとなれば、働けなくて収入が減りますし、医療費も負担になります。医療保険に加入していれば、入院日数や通院日数などに応じて給付金を受け取れるので、負担は軽減するでしょう。
一方、人によっては医療保険に加入しなくても問題ない場合もあります。あなたが医療保険に入るべきかどうかを判断するために、本記事では医療保険が必要な場合と不要な場合について詳しく解説します。
医療保険が不要と言われる理由とは？
病気やケガなどで治療が必要になった際、お金の負担を減らしてくれるのが医療保険です。
医療保険には、「公的医療保険」と「民間の医療保険」の2種類があります。
公的医療保険はすべての人が対象で、たとえば会社員は「健康保険」に加入しています。それに対して、民間の医療保険は加入するかどうかは任意です。
中には、医療保険は不要だと言われることもあるので、その理由について具体的に解説していきます。
公的医療保険の保障が優れているため
病気やケガの際、医療費の負担や収入の減少が心配な人は多いでしょう。公的医療保険は、それらのリスクを緩和する役割を持っています。
公的医療保険とは、以下の3つのことです。
| 公的医療保険 | 加入者 |
| 国民健康保険 | 自営業者・フリーランスなどが加入する |
| 健康保険 | 会社員とその家族が加入する |
| 後期高齢者医療制度 | 75歳以上または障害認定を受けた65歳以上の人が加入する |
公的医療保険では、医療費に占める自己負担割合が定められています。自己負担割合は基本的には3割、年齢や所得によっては1割または2割となります。医療費が10万円になったとしても、実際に支払うのは3万円です。
また、1ヶ月あたりに負担する医療費に上限が設けられており、これを「高額療養費制度」といいます。年齢や収入によって異なりますが、70歳未満で平均的な年収の人なら医療費の上限は月額およそ8万円です。それ以上の自己負担額は払い戻される仕組みになっています。
さらに、会社員が加入する健康保険には「傷病手当金」があります。長期にわたって仕事を休む際、収入の3分の2に相当する額が保障されるので、収入の減少に備えられます。傷病手当金が受け取れる期間は最大1年6ヶ月です。
以上のように、公的医療保険で医療費の負担や収入減に備えられるので、医療保険は不要だと言われることがあります。
民間の医療保険は必ずしも支給されないため
民間の医療保険は、定められた条件に合わないと給付金を受けとれません。1回の入院につき、給付金の支払い限度日数が決まっており、それを超えた分は保障されないようになっています。
支払い限度日数が60日だとすれば、61日目以降は入院給付金が支給されません。また、同じ病気が原因で180日以内に再入院した場合は、1回目の入院日数に含められます。その合計が支払い限度日数を超えると、それ以上は給付金が支給されなくなります。
どのような病気やケガで入院するか分からないので、入院する期間も予想できません。入院する期間がすべて保障されないのであれば、医療保険に加入せず、その分を貯蓄に回そうと考える人もいます。
医療保険が必要と言われる理由とは？
一方で、民間の医療保険は必要だという意見もあります。公的医療保険があるのにも関わらず、民間の医療保険に加入するのはなぜでしょうか？その理由を具体的に解説します。
公的医療保険でカバーできない費用もあるため
公的医療保険ですべての医療費をまかなえるわけではありません。以下の費用が必要な場合、すべて自己負担となります。
| 公的医療保険でカバーできない費用 | |
| 先進医療費 | 先端技術を用いた先進医療治療の技術料 |
| 差額ベッド代 | 大部屋以外の部屋に入院する場合にかかる費用 |
| 食事代・雑費・交通費 | 病院で提供される食事代は1食460円程度 |
先進医療費は数十万円〜数百万円におよぶものもあります。がんの治療や診断、家族性アルツハイマー病の遺伝子診断など、活用されるのは高度な技術が必要なときです。先進医療を受ける際は医師から説明を受け、患者が了承した上で行われます。
また、差額ベッド代は、部屋の収納人数にもよりますが、1日あたり2,000円〜8,000円程度です。
これらの医療費に備えたい人は、民間の医療保険に加入するのも選択肢のひとつだといえるでしょう。
収入減に備えられるため
長期にわたって入院する場合、少なくなった収入から生活費と入院費をやりくりしなければなりません。民間の医療保険に加入していれば、給付金を受け取れるので入院中の収入減に備えられます。
病気で働けなくなった場合、傷病手当金だけでは足りない人や、自営業者で手当のない人には、医療保険への加入をおすすめします。
公的医療保険の制度が変わる恐れもあるため
公的医療保険の制度が今後も現状のまま続いていくとは限りません。
実際、1984年には1割だった自己負担割合は、2003年には3割になるなど、過去にも制度は変わっています。
たとえば、早期に加入すれば保険料を安く抑えられる終身医療保険があります。今後、公的医療保険の保障が手薄になる可能性に備えて、早い段階で終身医療保険に加入するのも選択肢のひとつです。
医療保険への加入がおすすめな人
医療保険に入るべきかどうかは、その人の状況や病気に対する考え方によって異なります。
ここでは、医療保険への加入がおすすめな人の特徴をお伝えしていきます。
万一の医療費を貯蓄でカバーできない人
病気やケガで数ヶ月にわたって働けない場合の医療費を、貯蓄でカバーできない人は医療保険の必要性が高いといえます。医療保険を検討するには、入院する際の自己負担分がどれほどなのかを確認する必要があります。
もし傷病手当金がもらえなければ、生活費も貯蓄から出す必要があるので、病気やケガになった場合に受けられる保障も洗い出しておきましょう。
健康面で不安を感じている人
病気やケガになりやすく、健康面での不安が大きい人も医療保険への加入をおすすめします。医療保険に入っておけば、将来かかる医療費への不安が軽減するからです。
医療保険は商品によって保障内容は大きく異なります。ご自身が心配されている状況を明確にし、それに適したプランに加入することが大切です。不要な特約をつければ保険料が高くなり、家計を圧迫する恐れがあるので注意しましょう。
自営業者やフリーランスの人
自営業者やフリーランスの人は国民健康保険に加入しているのですが、会社員が加入する健康保険よりも保障が手薄です。傷病手当金や出産手当金などが支給されないので、万一の時は貯蓄で対処する必要があります。
公的医療保険の保障が手薄だからこそ、働けなくなった時のリスクを考慮し、適切な医療保険を検討することが重要です。
医療保険に必ずしも加入しなくていい人
次に、 医療保険に必ずしも加入しなくていい人の特徴をお伝えします。
公的医療保険と貯蓄で支出をカバーできる人
公的医療保険と貯蓄で、働けなくなった際の支出をカバーできるなら医療保険の必要性は低くなります。働けない期間の目安としては、半年〜1年ほどを考えておくといいでしょう。
貯蓄が十分な場合でも、医療費以外で急な出費がある可能性もあります。医療保険に入らないのであれば、その保険料分を資産形成に回すことで、より堅実な家計管理ができるでしょう。
勤務先の団体保険で医療費をカバーできる人
勤務先の団体保険が充実しており、医療費をカバーできる人も医療保険の必要性は低いといえます。団体保険の補償により、月々に負担する医療費の上限が2万円程度となる場合もあります。
団体保険は給与から天引きされているのですが、その内容を把握していない人も多いです。団体保険で医療費をカバーできることを知らずに、民間の医療保険に加入するのはやめましょう。まずは、団体保険の保障内容を確認してから民間の医療保険を検討すべきです。
医療保険の検討は現在の状況の把握から！
医療保険は必ず入るものだと思う人が多いのですが、必ずしもそうとは限りません。
公的医療保険で対応できるケースも多々あるからです。
万一の時には高額療養費制度や傷病手当金など、医療費の負担を減らせる制度もあります。また、会社員であれば勤務先の団体保険の保障が充実していることも考えられるでしょう。
まずは、現在受けられる保障内容を把握し、ご自身に必要な医療保険の内容を検討してみてください。