めでたく結婚した方は、今後の幸せな生活を思い描いている方も多いですよね。
結婚から始まる新しい生活には様々なライフイベントが待っているため、いざという時の備えが重要です。
結婚生活でも保険は多くの場面で役立つため、結婚後に見直しておくと良いでしょう。今回は結婚後の保険の見直しについて、方法や検討すべき保険とともに解説します。
結婚後が保険の見直しのタイミングである4つの理由
結婚は人生の一大イベントである分、今後の新しい生活に思いを馳せますよね。
一方で生活環境が大きく変わるため、万が一に備えておきたいでしょう。
結婚を機に生活が大きく変わるのなら、保険を見直しておくことがおすすめです。保険を見直すべき理由を4つ紹介します。
死亡した場合に残される家族が困らないようにするため
万が一自身が亡くなった際、残される家族が困らないようにするためです。
共働きの場合でも自身が亡くなると、残されたパートナーが得られるお金は半減してしまいます。減り幅が大きい場合、生活にも支障をきたしかねません。
死亡した場合は、葬儀やお墓の建立などにもお金がかかります。
葬儀費用については「いい葬儀」などを運営する株式会社鎌倉新書の調査によれば、110万円程度が相場です。
万が一に備えて生命保険で十分な死亡保障を残しておけば、残される家族の生活費や葬儀費用を用意できます。
病気やけがによる治療や収入減少に備えるため
病気やけがによる治療や収入減少に備えることも大きな理由です。
夫婦のどちらか1人が病気やけがに襲われた場合、医療費が欠かせません。
加えて病気やけがで療養が必要な場合、ある程度まとまった期間は仕事を休む必要があります。会社員や公務員であれば傷病手当金は支給されますが、もらえる額は給料の満額ではないため、収入が減る可能性が高いです。医療費負担と収入の減少が重なると、家族の生活にも影響が出ます。
病気やけがはたとえ元気な人でもいつ見舞われるかわかりません。医療保険や就業不能保険で備えておくと、医療費や収入減少への対策として安心です。
子どもの出産や育児に備えるため
子どもの出産や育児に備える上でも保険は役立ちます。
結婚した後に子どもが欲しい場合、今後の出産や育児に向けたお金の準備が欠かせません。
厚生労働省の発表によると、出産費用は2022年度の時点で平均48万2000円かかります。一応会社員などが加入する健康保険制度では、出産一時金が出産1人当たり50万円もらえる仕組みです。ただ出産後の育児や教育まで含むとお金がかかるため、早いうちから子どもの医療保険や学資保険を考えておくと良いでしょう。
また、妊娠後に生命保険に加入した場合、出産時のリスクは保障されないことが多いです。
妊娠を望んでいる方は妊娠前に生命保険への加入をしておくことをおすすめします。
妊娠・出産のリスクについてはこちらで解説しています。
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老後の生活に向けて準備を進めるため
老後の生活に向けた準備を進めるのも、結婚後に保険を見直すべき理由の1つです。
公益財団法人生命保険文化センターの『2022(令和4)年度 生活保障に関する調査』では、夫婦の老後の最低日常生活費について「最低23万2000円は必要」という調査結果が出ています。しかも同調査では、老後にゆとりある生活を送るには約15万円の上乗せが必要という結果も出ています。
通常65歳以上になれば公的年金(国民年金や厚生年金)が支給されますが、数万円程度足りないケースも多いため、事前のお金の用意が重要です。個人年金保険や終身保険を活用して早いうちから準備すれば、老後の引退後に収入が減った場合に備えられます。
結婚を機に保険の見直しを進める4つのステップ
結婚を機に保険を見直すにしても、どのような流れで進めれば良いか分かりませんよね。
おすすめの見直し方法をご紹介します。
①お互いに加入している保険を確認する
お互いに加入している保険を確認します。
夫婦ともに現在加入している保険証券を手元に準備し、被保険者・受取人・保障内容・支払っている保険料をチェックすることが大切です。チェックすることで同じような保険に加入していないかや、受取人が親だったというケースも分かります。
できれば夫婦ともにお互いに確認する流れがおすすめです。2人揃って確認することで、保険に対する考え方を共有しつつ、今後のライフプランについて考えられます。
②必要な保障・お金について考える
必要な保障やお金について考えましょう。
結婚生活では今後出産・育児やマイホームの購入など、様々なライフイベントが待ち受けています。
先にいつ頃マイホームを購入したいかや、子どもが何人ほしいかなどのライフプランを話し合っておき、ライフプランについて夫婦で共有したら、ライフイベント別に必要な金額を算出します。もしうまく計算できない場合は、FP(ファイナンシャルプランナー)など専門家に相談するのもおすすめです。
必要な金額が算出できたら、現在の収入や貯蓄額と照らし合わせましょう。
必要な金額から現在の収入額や貯蓄額を差し引き、出てきた不足分が必要な保障額となります。同時に現在加入している保険の保障額が、必要保障額に足りているかどうかも確認し、もし足りていない場合には、見直しを通じて保障額を追加するなどの対策を行います。
合わせて死亡や病気など万が一に向けた対策も欠かせません。万が一の場合に必要な金額を計算した上で、カバーできるだけの保障を準備しましょう。
家計に見合った保険料も考える
今後のライフプランに見合った保険を選ぶ際、保険料について考えることも重要です。
保険に加入した後は、収入から保険料を払っていきます。
生活と保険を両立するには、保険料も家計に見合ったものにすることが欠かせません。あまりにも保険料が高い場合、将来に備える前に生活に悪影響が出てきます。保障内容と家計のバランスを考えながら保険を選ぶことが大切です。
なお似た内容の商品もあるため、複数の商品を比較検討しましょう。
適切な保険への加入・加入後の定期的な見直し
必要な保障内容や金額に見合っていて、保険料も問題なく払えそうな保険が見つかったら加入手続きを済ませます。
ただ保険は加入すれば終わりではなく、ライフイベントごとに見直すことが大切です。
具体的には出産やマイホームの購入、転職などの際に見直します。ライフイベントは生活が大きく変わる契機でもある分、今後必要な保障も変わるためです。
合わせて日常的に保険の内容を確認し、今のままで問題ないか考える機会を設けると良いでしょう。
結婚後に考えたい6つの保険
結婚後に保険を見直すと、改めて加入するべき保険が出てくることも多いです。
特におすすめな保険を6種類紹介します。
死亡保険(定期保険・終身保険)
死亡保険は、万が一死亡してしまった場合に備えられる保険です。
定期保険と終身保険の2種類があり、基本的には両方とも死亡時に保険金が支払われます。
定期保険は加入期間中だけ保障を受けられるのに対し、終身保険は一生涯保障を受けられるのが特徴です。
加えて終身保険は解約時に解約返戻金が戻ってくるため、大きな出費がある場合にも備えられます。
ちなみに保険料は定期保険が安く、終身保険が高いのが一般的です。大きな出費に備えたいかや保険料を抑えたいかを軸に決めると良いでしょう。
医療保険
医療保険は病気やけがで必要なお金を用意できるのが特徴です。
入院中に必要なお金がもらえる入院給付金や、手術費用を賄える手術給付金などの保障があります。
公的な医療保険でも医療費が年代に応じて1~3割負担で済んだり、高額療養費制度を利用できたりします。ただ公的医療保険でもカバーできない部分があるため、民間の医療保険を活用することを検討してみてください。
がん保険
がん保険は医療保険の中でもがんの治療に特化している保険です。
がん治療時の入院や手術に必要な給付金のほか、がん診断時の一時金や先進治療の技術料まで保障するのが特徴です。
特に女性の場合は、30代頃から乳がんや子宮がんなど女性特有のがんのリスクが急に高まります。女性特有のがんに備えられる保障がある保険も多いため、早めに検討しておくのがおすすめです。
就業不能保険
就業不能保険は病気やけがで長期的に働けなくなった場合に備えられます。
各保険会社が決めた条件に当てはめれば、生活費をカバーする給付金がもらえる内容です。
会社員や公務員であれば病気やけがで休む必要がある場合、過去12ヶ月の標準報酬月額の2/3に当たる傷病手当金がもらえます。ただ収入の減少は避けられないため、万一に備えて用意しておくと良いでしょう。
特にフリーランスや自営業の場合は、会社員以上に就業不能保険の活用をおすすめします。フリーランスなどが加入する国民健康保険では傷病手当金制度がありません。会社員の場合以上に闘病中の収入が下がってしまうため、なおさら必要でしょう。
個人年金保険
個人年金保険は老後の生活費を用意するための保険です。
種類によって一定期間年金をもらえるものや一生もらえるもの、遺族がもらえるものなどがあります。また決まった利率で積み立てるもののほか、金融商品の運用実績によって受け取れる額が変わるものあります。
老後の生活費を確保するだけでなく、残される家族のためにお金を用意したり将来のお金を増やすことに使えます。様々な用途に使えるため、何のために加入するのかを考えながら商品を選ぶのがおすすめです。
学資保険・子どもの医療保険
学資保険は子どもの教育費を準備するのに役立ちます。
子どもの入学・卒業や一定の年齢を迎えた時に祝い金や教育資金がもらえるのが特徴です。加えて満期を迎えた時も保険金を受け取れます。
ほかにも保険料を払う親が死亡した場合、保険料の支払いが免除されるのも特徴です。なお親が死亡しても、祝い金や保険金は引き続き受け取れます。
【ライフスタイル別】結婚後の保険見直しでチェックしたいポイント
結婚後に保険を見直す際、チェックすべきポイントを知っておきたいですよね。
実はライフスタイルによってチェックが必要な点は様々です。
共働きの場合
夫婦共働きの場合、何よりも病気やけがに襲われた場合をシミュレーションしましょう。
一方が病気などで長期間療養が必要な場合は、医療費負担や収入の減少で生活で困る可能性があります。
医療費負担に耐えられるように医療保険を充実させるとともに、収入の減少に備えられるように就業不能保険を準備するのがおすすめです。
自営業をしている方がいる場合
自営業の方がいる場合は、早いうちから医療保険や就業不能保険の準備をしておきましょう。
自営業では傷病手当金が期待できない点がネックです。
就業不能保険のような収入減少に備えられる保険は元気なうちから準備する必要があります。もし就業不能保険で足りない場合は、損害保険会社の所得補償保険も活用しましょう。
医療保険についても、若くて働き盛りだからといって油断してはいけません。
自営業の方の場合は、会社員以上に体が資本です。普段から健康に気を遣いつつ、病気やけがへの対策として手厚い保障を付けると良いでしょう。
片働き(一方が専業主婦・主夫)の場合
片働きの場合は、働いている方の医療保障だけでなく死亡保障にも注意が必要です。片働き家庭では働いている方に何かあった場合、生活費が困ってしまいます。
一家の大黒柱になる人が長期療養が必要な場合、傷病手当金や貯金だけでは治療や家族の生活に困る場合があるでしょう。加えて死亡した場合は、残されたパートナーが生活に苦労してしまいます。
治療については医療保険の保障を手厚くして、少しでも自己負担分を減らせるようにするのがおすすめです。同時に収入の減少に備えて、就業不能保険も用意しておく必要もあります。合わせて万が一の場合に備えて、死亡保障も準備・見直しをしておくと良いでしょう。
子どもの出産を控えている場合
子どもの出産を控えている場合は、医療保険の充実と学資保険の準備も検討しましょう。
出産については出産一時金がもらえますが、場合によっては不足分が出ることもあります。
出産の状態によっては入院生活が長引く場合もあるため、多めにお金を準備しておくと安心です。出産一時金のみに頼るのではなく、医療保障も充実させて何が起きても良いように備えることをおすすめします。
子どもが生まれた後は育児や教育にもお金がかかるため、学資保険の準備は早めにしておきましょう。
合わせて万一親が先に死亡した場合に備えて、死亡保障も数千万円はかけておくと良いでしょう。
結婚後の保険の見直しでよくある質問
結婚後の保険の見直しでよくある質問を紹介しつつ、回答していきます。
結婚は保険の見直しにおすすめのタイミングですか?
結婚は新しい生活が始まるため、保険の見直しで最適なタイミングの1つです。夫婦でお互いに加入している保険を確認しつつ、今後のライフプランで必要な保障を用意できる商品を決めていくと良いでしょう。
結婚後に支払う保険料の平均額はいくらですか?
結婚後に支払う保険料の平均は家族構成によって様々です。年間で21~42.1万円程度(月額1.8~3.5万円)というデータが出ています。
出典:公益財団法人生命保険文化センター『2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査』
結婚時点で保険に入ってないのですがどうすればいいですか?
結婚時点で保険に入っていない場合は、最低でも医療保障の充実、万一の死亡保障を用意がおすすめです。
あとはライフプランを話し合いながら、必要な保険や保障を増やすと良いでしょう。
結婚を機に生命保険の名義変更は必要ですか?
結婚した場合、姓が変わる方は名義変更をしておきましょう。名義変更しておかないと生命保険料控除を受けられなくなったり、手続きが適正に行われなかったりする不都合が出てきます。
合わせて親が契約してくれた保険の場合、契約者や受取人を必要に応じて変えると良いでしょう。
結婚すると保険はどうなるのですか?
結婚しても、保険の保障は解約したり満期を迎えたりしない限りは継続します。
ただ名義や契約者・受取人の変更は適宜行いましょう。
充実した結婚生活のためにも保険の見直しを!
結婚は人生の一大イベントであるため、生活が大きく変わる節目でもあります。
新しい生活が始まるとともに様々なライフイベントが待っているため、将来を考えて保険を見直すことが大切です。結婚を機に保険をしっかり見直すことは、結婚生活を充実させる上で非常に役立ちます。