引受基準緩和型保険とは？メリット・デメリットと注意点も紹介

「持病があるから普通の保険には入れないかも...」

「引受基準緩和保険なら加入しやすいと聞いたけど、デメリットもあるのでは？」

持病をお持ちの方や健康面で不安を抱えている方は、これらの悩みをお持ちかもしれません。通常の保険に加入できない場合は、引受基準緩和型保険に申し込むのも選択肢のひとつです。

しかし、引受基準緩和型保険は保険料が割高で、加入直後は保障が薄くなるなどのデメリットもあります。そのため、加入する前に主な特徴や注意点を押さえておきましょう。

そこで本記事では、引受基準緩和型保険の特徴やメリット・デメリット、加入前に知っておきたい注意点などを解説します。引受基準緩和型保険に加入しようか迷っている方は、ぜひ本記事の内容を最後まで読んでみてください。

引受基準緩和型保険とは？

引受基準緩和型保険とは、通常の保険よりも基準が緩く加入しやすい保険のことです。保険会社によって、死亡保険や医療保険、終身型・定期型など、さまざまな形態の商品があります。

通常の保険との違いを表で紹介します。

引受基準緩和型保険は通常の保険よりも加入条件が緩いですが、保険料が割高なので注意が必要です。

引受基準緩和型保険がおすすめな人はこのような方々です。

このような方々の場合、通常の保険には加入できないとなってしまっても引受基準緩和型保険なら加入できる可能性があります。引受基準緩和型保険は「通常の保険は基準が厳しくて入れる保険がない」とお悩みの方にぴったりの保険です。

引受基準緩和型保険のメリット

引受基準緩和型保険のメリットについて紹介していきます。

これらについて具体的に解説します。

告知内容が少なく基準が緩い

引受基準緩和型保険は告知項目の数が通常の保険よりも少ないため、加入できる基準は比較的緩いといえるでしょう。
引受基準緩和型保険の代表的な告知項目には以下のようなものがあります。

• 直近３カ月以内に、医師から入院・手術・検査・先進医療をすすめられましたか？
• 過去２年以内に入院・手術・先進医療をうけましたか？
• 過去５年以内に「がん、肝硬変、認知症、アルコール依存症、統合失調症」で医師の診療を受けましたか？

これらの質問に対して「いいえ」であれば申し込むことができます。

通常の保険であれば、過去の傷病歴や現在の健康状態を詳しく告知しなければなりません。そのため、引受基準緩和型保険は通常の保険よりも加入基準が緩いといえます。

参考：医療保険における告知事項や通知事項は、どのようなものがありますか。｜日本損害保険協会

持病を抱えていても加入しやすい

引受基準緩和型保険は、持病を抱えている方でも加入しやすい保険で、所定の条件を満たせば持病が原因の入院や手術でも保険金を受給できます。
所定の条件とは、例えば

• 責任開始日より前に入院や手術をしていない
• 入院・手術が必要だと医師から判断されていない

というものです。
持病があると、そもそも保険に加入できない場合もあります。これまで持病が原因で保険への加入をあきらめていた方は、引受基準緩和型保険を選択肢のひとつとしてみると良いかもしれません。

持病があると保険に加入しにくい理由・・・

保険は「相互扶助」という考え方で成り立っており、給付金を受け取る確率が不平等になってはいけません。

保険加入者がお金を出し合い、万が一の際のリスクをカバーし合っているためです。もし、明らかに保険金を受け取る可能性が高い方がいれば、その方ばかりが得をするようになってしまいかねません。

そのような不平等が生じないように、保険に加入する条件が定められています。そのため、持病を抱えていると条件を満たせず保険に加入しにくい傾向があります。

引受基準緩和型保険のデメリット

引受基準緩和型保険のデメリットについて紹介していきます。

それぞれについて具体的に解説します。

一般の保険よりも保険料が高い

引受基準緩和型保険は、通常の保険よりも保険料が割高になります。それは、加入基準が緩いので保険金を受け取る可能性が高い方でも保険に加入できるからです。
保険金を受け取る方が多ければ、保険会社はその分の保険料を加入者から集めなければ成り立ちません。

ある保険会社の通常の保険と引受基準緩和型保険の保険料を比較してみました。

通常の保険と引受基準緩和型保険の比較例

保険料を比較してみると、引受基準緩和型保険の方が保険料が2倍以上高い金額となりました。

契約直後は保障が少なくなる場合がある

保険商品によっては「支払削減期間」が定められており、加入直後は保障が少なくなる場合があります。支払削減期間とは、受け取れる保険金が一定割合で削減される期間のことです。

例えば、支払削減期間が1年間、給付金額が50%とすれば、受給できる給付金は以下のようになります。（保険金額を日額6,000円で設定していた場合）

加入直後に受け取れる保険金を減らしたくない方は、支払削減期間の無い商品を購入するか、または次にお伝えする対処方法を試してみてください。

支払削減期間に対処する方法！

支払削減期間は受け取れる保険金が少なくなってしまいます。その対策として有効なのが「少額短期保険」です。
少額短期保険に加入すれば、短期間のみ保障を受けられるので、支払削減期間の補填として活用できます。

引受基準緩和型保険の注意点

引受基準緩和型保険に加入する前に押さえておくべき2つの注意点について紹介します。

• 通常の保険を優先する
• 告知項目が増える場合もある

これらを踏まえておくと、引受基準緩和型保険を選ぶ際に失敗する確率を減らせるでしょう。

通常の保険を優先する

引受基準緩和型保険に加入する前に、まずは通常の保険への加入を優先しましょう。引受基準緩和型保険は保険料が割高なので、通常の保険に加入できれば保険料を安く抑えられます。

一つの保険会社で通常の保険に加入できなかったとしても、別の保険会社で加入できることもあります。保険会社によって加入できるかどうかの基準が異なるからです。
ただし、保険会社はたくさんあるので、どの保険会社なら加入できそうかを検討するのは手間がかかりますよね。

そのような方は、ぜひ「生命保険加入難易度チェッカー」をご活用してみてください。簡単な質問に答えるだけで、あなたが加入できる保険があるかどうかを判定できます。

所要時間は1分ほどで、無料でご利用いただけますのでお気軽にご活用ください。

告知項目が増える場合もある

引受基準緩和型保険では主契約以外の特約をつける場合、告知項目が増える場合もあります。特約によっては傷病歴など、確認しなければならないことが増えるためです。

そのため、告知項目数を減らしたい方は特約によって告知項目が増えるかどうかを加入前に確認しておきましょう。

持病がある方でも加入可能な保険の相談から始めてみましょう！

引受基準緩和型保険は、通常の保険よりも基準が緩く、持病をお持ちの方や健康に不安を感じている方でも加入しやすく、通常の保険に比べて告知項目数が少ないため、入院や手術のリスクがよほど高いと判断されなければ加入できる保険です。

一方、保険料が割高であることや加入直後は保障が手薄になるなどのデメリットもあります。

対策としては、他の保険会社の保険を検討することや、少額短期保険で加入直後に保障が薄くなるリスクを抑える方法があります。
加入できる通常の保険が見つからないのであれば状況に応じて、引受基準緩和型保険への加入を考えてみることをおすすめします。

もし通常の保険に加入できそうな保険会社を見つけられないという場合は、「生命保険加入難易度チェッカー」をご活用ください。チェッカーのご利用後にさらに気になる方は無料相談も可能です。
無料相談では今、加入できる保険をご提案しておりますので、お気軽に活用してみてください。

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